高校日本史 近現代

収録ジャンル

• 開国〜幕末 12
• 明治時代 24
• 大正時代 10
• 昭和戦前 14
• 占領〜高度経済成長 13
• 1970年代〜現代 7

カードの例

• 1858年の通商条約で日本が認めた、日本で罪を犯した外国人をその国の領事が本国の法で裁く権利。不平等条約の柱の一つ領事裁判権撤廃は1894年の日英通商航海条約（陸奥宗光）。1886年のノルマントン号事件で不平等さが世論に広まった
• 1872年に公布された近代教育の基本法令。フランスの制度にならい、全国を大学区・中学区・小学区に分けて国民皆学をめざした学制授業料負担への反対で就学率は低迷。1879年教育令（アメリカ流の自由主義）→1886年学校令（森有礼）と改められた
• 1913年、第3次桂太郎内閣が「閥族打破・憲政擁護」を掲げる民衆運動の高まりの中で、在職わずか53日で総辞職した出来事大正政変きっかけは2個師団増設問題での第2次西園寺内閣倒壊。桂は立憲同志会の結成で対抗したが間に合わず。次は山本権兵衛内閣
• 1927年、片岡直温蔵相の失言をきっかけに取付け騒ぎが広がり、多くの銀行が休業した恐慌。田中義一内閣がモラトリアムで収拾した金融恐慌震災手形の処理が背景。若槻礼次郎内閣は台湾銀行救済の緊急勅令を枢密院に拒否され総辞職。財閥系銀行への預金集中を招く
• GHQの経済民主化政策の一つ。三井・三菱など15財閥の資産を凍結して持株会社を解散させ、1947年には独占禁止法と過度経済力集中排除法を制定した財閥解体持株会社整理委員会が株式を処分。集中排除法の実際の分割は11社にとどまった。農地改革・労働改革と並ぶ経済民主化の三本柱
• 1985年、ニューヨークで先進5か国の蔵相・中央銀行総裁がドル高是正に合意したこと。急激な円高が進み、日本は円高不況ののち低金利政策で好況へ向かったプラザ合意1ドル240円台→1年で150円台へ。輸出産業の海外移転（産業の空洞化）と、内需拡大・低金利がバブル経済の要因に
• 1853年のペリー来航時の老中首座。朝廷に報告し諸大名にも意見を求めるなど幕政の慣例を破り、安政の改革で海軍伝習所などを設けた阿部正弘翌1854年に日米和親条約を結ぶ。改革では品川台場の築造、講武所・蕃書調所の設置も。後任の堀田正睦が通商条約交渉を担当
• 地租改正に先立って土地所有者に交付された証書。地価が記され、所有者はこれを基準に地価の3％を現金で納めた地券壬申地券（1872）と改正地券。地租改正の要点：課税基準が収穫→地価、納税者が耕作者→土地所有者、物納→金納

どう覚えるか

• 説明を読んで用語・人名・地名を日本語で答える（ひらがなでもOK）。分からなければ Enter で答えを見て、数問後にもう一度出ます。
• 自力で思い出せた語は復習の間隔が伸び、思い出せなかった語は近いうちにまた出ます（想起練習と間隔反復）。
• 学習の記録は端末に保存され、ログインすると別の端末でも引き継げます。

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